ビズグラム

さまざまな企業やサービスの利益構造、独自性を、3×3の9マスに図解したものです

ビズグラムとはなにか

ビズグラム(ビジネスモデル図解)とは、ある企業のサービスの事業者や利用者がどう関わりお金が循環するのかを表現している図です。そのビジネスがどのように経済合理性を実現しているのか、そのビジネスの特徴は何かが一目で分かります。ビズグラムを使うことで、自社のビジネスを可視化するだけでなく、自社の経営資源や強みを把握したり、投資家や経営陣に対する説明資料としても活用することができます。

ビズグラムの読み方

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主な対象者

事業をつくる人
投資家

どう儲けているのかを表に出すことは、社会に対する説明責任でもあります。内閣府や日本経済新聞社でのワークショップ、高校や大学の授業でも使われました。

ツールキットで使う

ワークショップなどでそのまま使える形にしたビズグラムのセットを、図解商店で売っています。

図解商店で見る ↗

共通の型があると何が変わるか

例えば、「事業案のビジネスモデルを考えよう」と思ったときに、ビジネスモデルとはそもそも何か？何を考えれば「ビジネスモデルについて考える」と言えるのか？の認識が合っていないと、そもそもメンバー同士で議論ができません。必ずしもチームのメンバー全員が保有しているとも限りません。また、同じだけの知識を持っているかも不透明です。そのため、まずは認識の擦り合わせから必要になってしまいます。

このように、「ビジネスモデル」の中身について話す前提のズレから大きなコミュニケーションコストが発生してしまうのです。また場合によっては、ビジネスモデルといった概念について初めて知り、1から学ばなければならない人もいるかと思います。知らない概念について学んでから議論に参加しなければならないという学習コストは、チームにとっても、何より当人にとっても、大きなコストになってしまうでしょう。しかし、図解があるとどうでしょうか。

ビズグラムには、ビジネスモデルとその読み解き方のルールが定義されています。また、実際にビジネスモデルを自分でつくるツールキットも整備されています。もしこれらのツールやルールがチームに共有されていれば、ビジネスモデルをどのように見て考えるか、その認識がチーム内で調整されます。また、ルールを理解してツールキットを活用すれば、自分の考えているビジネスモデルのアイデアをメンバーに伝わる形式で伝えることができます。

このように、図解という土台がチームに共有されることによって、ビジネスモデルの学習コストを減らし、理解の差を調整するコミュニケーションコストを減らし、そのチームメンバー全員が対等に自分の意見を主張できるような環境が作られるのです。あくまでも、ビジネスモデルは一例です。共有したフォーマットとしての図解があれば、さまざまなテーマについて、知識の有無による権力を抑制しつつ、お互いが対等に対話できる土台を作ることができます。図解のルールが、力の偏在を解消し、議論に参加できる経路を整備するのです。つまり、図解は人々の共通言語となり、人々に声を取り戻させることにつながるのです。

本で読む

ビズグラムができるまで

ビジネスモデルは常に新しくアジャイルにアップデートされていくもの。この激動の時代の中、その傾向が、ますます強くなってきていると思います。しかし一方で、ビジネスモデルはなかなかオープンにならない情報も多く、一同に集まることもなく、透明性が高いとは言いにくい状況です。これだけビジネスモデルの変革や転換が求められている中、ビジネスモデルの情報には辿り着きにくい、情報の非対称性があると思います。もちろん、秘匿性の高い技術的な情報や、コアな経営資源もあると思いますが、どんな儲け方をしていて、それはステークホルダーを犠牲にしたものではないか、など、ビジネスモデルを表に明示していくことで社会に対して説明責任を果たしていく方法もあるかと思います。そんな問題を解決するために、ビジネスモデルをヒト、モノ、カネ、情報の4つに分類し、さまざまな企業やサービスの利益構造、独自性を、3×3の9マスに「図解」で見える化しました。また、図解方法をまとめた「ビジネスモデル2.0図鑑」を2018年9月にKADOKAWAより出版し、大きな反響を得ています。「ビジネスモデル2.0図鑑」の販売発行部数は国内10万部を超え、海外(中国、台湾、韓国)でも発売されています。また、ビジネスモデルの図解を誰でも作成できるように、ツールキットをWeb上で公開しており、そのダウンロード数は30,000回以上、多くの企業や団体でこの図解方法が活用されています。ビジネスモデルと検索すると検索上位に関連記事が表示され、作成した関連記事は合計で150万アクセスを超えています。2019年には、GOOD DESIGN AWARDを受賞しました。内閣府や日本経済新聞社など、企業や官庁でビジネスモデルを発想するためのツールとして講演やワークショップも行っています。また、主に起業家教育として、高校や大学向けの授業も行いました。